年の瀬なので、ちょっと暗い話をしてみる。
僕が今使っているレンタルサーバーはかれこれ五年ほど使い続けてるんですが、元々使っていたレンタルサーバー屋が倒産しドメインの管理もまともに引き渡されず途方に暮れていたところでたまたま見つけ、藁にもすがる思いで助けを求めたところ即座にドメイン管理権限を引き取ってくれ、しかもかなり親切かつ迅速というサーバー屋さんの模範のような会社だと思っています。
なので速攻で契約してから特に不満もなく、ほんのたまにサーバーダウンなどしていても、メールで連絡すれば夜中の三時とかでも10分ぐらいで連絡が来たりしていて、実際とても信頼しているのです。
しかしここ1-2年ほど個人的にある不満が溜まってきていました。
iPod touch/iPhoneの産経新聞アプリは僕も便利には使ってますが、世界にはまだ上がいます。
澳門(マカオ)の代表紙である澳門日報のWEBサイトでは、何と過去記事も含めて全記事が無料で完璧に読めてしまいます。
iPod touch/iPhoneではないとは言え、見ての通り、左サイドに紙面のレイアウトが表示され、そのレイアウトには記事毎にリンクが付いている(！！)のでこれをクリックすると右サイドにその記事の「全文」が「テキスト」で表示される仕組みです。
正直サイトのデザインはとても商業サイトとは思えない稚拙なものですが、機能的には完成されています。
実は海外紙ではこういう新聞も時折あるみたいですね。
最近の米国の新聞社サイトはあまり見ていませんが、不況で客離れの激しい昨今、記事をオープンに公開する動きも増えてるのかな？
一体どうやって利益を確保しようとしているのか分かりませんが、もし売り上げ減少などの要因が無く収益も安定しているのなら、非購買層への宣伝の意味も含めてこういう戦略はありですよね。
日本国内しか見ていないとこうした事例の方を異端と感じ産経新聞GJ!とか思いがちですが、実際は放送をリアルタイムで無料ストリーミングしているTV放送局も世界には数多くあったりしていて、実は日本のマスコミの情報の出したがらなさこそが異端とも感じます。
井の中の蛙では全く気付きませんが、こうした点では日本はかなり遅れているのではないかな。
海外の新聞やTVによるインターネット活用について、まとめとかあるといいと思うんだけど、どこかのサイトにありませんかね？
各所で話題になっていますが、最初聞いた時は以前話があったfmt=18の続きかぁぐらいだったんですが、実際に見るとかなり印象が変わります。
とにかく見ていない人は一度見てみるべき。
上記のfmt=22版 http://jp.youtube.com/watch?v=JXyZQ_O0Agg&fmt=22
とにかくうちの22インチディスプレイで全画面にしてみてもブロックノイズが全く乗っていないのには驚きです。
fmt=22版のファイルをキャッシュから発掘してスペックをMediaInfoで見てみると、
– コーデック : H.264
– コーデック/Info : H.264 (3GPP)
– 再生時間 : 1分 23秒
– ビットレート : 1996 Kbps
– 幅 : 1280 ピクセル
– 高さ : 720 ピクセル
– 解像度 : 16/9
– フレームレート : 30.000 fps
– ビット/(ピクセル*フレーム) : 0.071
– StreamSize : 19.9 MiB
ということでいわゆるHD画質(720p)にはフレームレートが足りないみたいではあるけれど。
ただ音質も上記だと248Kbps取れていたりと、少なくともDVD以上の画質がオンラインで得られるんですからいい時代になったものです。
一時期は低画質の代名詞みたいに言われていたYouTubeの変貌に驚く声があるみたいですが、多分驚くには当たらず、彼らには計算通りだったのではないかと思います。
一つにはそもそもあの低画質はFlashが提供するコーデックが当初H.263しかなくやむを得ない選択肢だったこと。但しスタート当初の設備では妥当なサイズでもあったことでしょう。
もう一つは以前聞いた話では(ソース無くした。。ごめん)YouTubeはサイト開設以来投稿された全てのオリジナルソースを保持しているそうです。
つまりH.263だろうとH.264だろうと提供する画質に変換してしまってもオリジナルは別に保管されているようなのです。
なのでiPhoneにサービス提供する際にもすぐH.264(fmt=18ですね)画質でサービススタートできたようです。
低画質の代名詞みたいにされていたのは悔しかったと思いますが、先を見据えた戦略が花開いたよい例と言えるかも知れません。
日本からだとあまり頻繁には使えないですが、主に海外のショッピングサイトで使えるクーポンを共有してしまおう！というサイトがあります。
RetailMeNot.com
ユーザーが各サイトで使えるクーポン番号を投稿し、他の利用者がこれは使えた使えなかったとフィードバックして効率的に共有してしまうサイトです。発想がいいですよね。
利用可能率や時系列で使えた時期なども表示されるので使えるクーポンの判断もしやすくなっています。
日本からだと、海外のサイトは海外発送してくれない場合も多いので(例えばAmazonは国内発送のみ)利用する機会も少ないですが、いろいろ見て回る限りはebay.comやあるいはオンラインソフトのダウンロード販売などには利用できそうです。
さっき確認した限りでは、例えばアドビで全製品15%OFFなんてクーポンが生きてましたよ。
因みにそのクーポンは日本サイトでは使えませんでした。。。英語版でもいい、って場合にはいいんじゃないでしょうか。
日本はそれほどクーポンって一般的ではないですが、アメリカではスーパーマーケットなどでも日常的なのでこういうサイトも広まるんでしょうね。
日本にも欲しいな。。
Sage++の脆弱性問題というのが出てきていて、特にSage++は使ったことがないのでそこにはそれほど述べることもないのですが、ちょっと気になったのはJPCERT/CCからの脆弱性情報を作者として受け取るのに「個人情報を公開する必要があって躊躇ってしまった」という件。
[重要] Sage++ (Higmmer’s Edition)の脆弱性情報に関して、お詫びと釈明
かくいう僕も似たような経験があります。
但しこの時は脆弱性の通報者側でした。
参考: Movable Type 3.151以前のセッションハイジャック脆弱性問題
通報者であっても実名による通知など個人情報を知らせる必要があって要求されたんですね。
で、まったくひぐま氏を同じことを思い「個人情報は教えたくない」と押し通したら後日「届出を受理します」との連絡がありそのまた後日公開となりました。
但し公開された脆弱性情報には私のハンドルネームひとつありませんでしたが。
この問題、ひょっとすると最近巷を騒がす匿名実名問題にも行き着くかもしれませんが、一方で「果たしてこうした有益な活動に個々人で受け取り方の異なる微妙な問題を紛れ込ましてややこしくしてどうするのか」とも思います。
そもそも脆弱性情報の届けなら事実が述べられていればよいだけで、商売上脆弱性情報に名前がのると嬉しい人が勝手に届けに付加しておけば宜しい。
作者への通知においても、作者が公開しているメールアドレスで連絡できるのならば問題も感じられません。
なにより、そうした仕組みで成り立つとすくなくとも見なされ運用されているのが今のインターネットの世界なのですから。
単純に考えれば、JPCERT/CCまたはIPAはお役所でしかないということなのでしょう。
考えてみれば、住民票を取ったり結婚時の立会人がハンドルネームというのもしっくりきません。
ただただ普段の役所仕事を持ち込んでたらこうなった、というところか。
すでにリアルだけで世の中が成り立っているわけでもありませんし、もちろんバーチャルだけでもありませんが、そこで必要とされるルールを飲み込んで従うところから始めてみるのもいいのではないのかな。そういう発想や覚悟があるのかどうかは知りませんが。
そんなあれこれ考えるとこれからは世代やリアル/バーチャル、職種など様々な関係での「デバイド」が顕在化するように思われ、またはすでに噴出している時代かも知れませんね。しかも他方から他方を見ると相手の発想が何一つ理解できないぐらいの。
＃とりあえず世の役所や関係機関にはSecondLifeに支店を出すところから勧めてみたいと思います。:)